【高橋伸子の家計簿クリニック】子どもを授かった場合に備え、家計のどこを見直す?
- 2018/02/07 UP!
- 髙橋伸子の家計簿クリニック
- マネー
北九州市・Sさん(37歳・専業主婦)【夫41歳・会社員】
ただ、もし子どもを授かった場合には、大学まで進学してほしいと考えているため、今のままでは先行きが不安です。学費も高校無償化には該当しないみたいなので。小学校から大学まで国公立に通った場合、どれくらいの学費がかかるものでしょうか。
また、夫が転勤族なので、住居は賃貸を選択。今後マイホームを購入することなども考えていません。食費は、外食費を含めると10万円。2人暮らしにしては少し高めでしょうか。その代わり、携帯電話代は2台で9000円と安めに抑えています。
何の項目を減額して黒字を増やし、貯蓄などにあてたら良いのか、教えていただければ助かります。

A.将来のさまざまな可能性を考えた人生計画を立てて
国公立進学の場合の学費は心配しなくてよいでしょう
家族が増えた場合の家計を心配しておられるのですね。まず、現在の家計をみてみましょう。財形貯蓄と定期積立預金の年間合計額は240万円。これに年間黒字額57万円を加えると、手取り年収(可処分所得)954万円から貯蓄に回せる割合(黒字率)は31%です。
夫の月払い保険料のうち2万6000円が個人年金保険で、ボーナスから年払いの夫婦の保険料も養老保険。これらも貯蓄と見なすと、S家は収入の3分の1以上を貯蓄に回せる余裕のある家計です。
さらに、不妊治療費がなくなれば、なんと、収入の半分が貯蓄に回せる計算。国公立で通した場合の教育費をお尋ねですが、貯蓄率が高く、保有貯蓄額も潤沢ですから、ご心配には及びません。無事にお子さんが生まれれば、不妊治療費が必要なくなりますから。
このように余裕があるので、ストレス解消にレジャー費と車関係費を優先する、という方針はそれはそれでよいでしょう。
でも、お子さんのことばかり考えるのではなく、あなた自身の人生の充実を考えることもお勧めします。国は財政難の中、高収入の専業主婦世帯の税制優遇を削減する方向にあります。またボーナスの割合が高く、業績や景気に左右されやすい家計です。
余裕のある今、いざというときにあなたが働ける資格取得や技術を磨いておいてはいかが。趣味を仕事に結び付ける手もあります。
一時払いや全期前納の保険資産も含め資産が多いので、金融関係の勉強もお勧めです。
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